モニターレンタル情報局

2019年6月18日

モニターレンタル はたまた購入か? リースか?

モニターレンタルという方法も企業の方々が考えるひとつの選択肢です。おおかたみなさんが考えているのは、購入か、リースか、モニターレンタルかでしょう。

企業が、どのような方法を選択するかによって、 資産収益率にも大きく影響します。

節税や資金繰り、投資効率と言ったものまで企業は向きあい考える必要があり、当然しているのではないでしょうか。

更に、利用期間や利用形態など考えると、モニターは購入ではなくレンタルがいいという結論になる可能性は充分あります。

モニターを購入する

真っ先に考えてしまうのは、モニターを購入することでしょう。 法人税について考えるのなら、法人税は利益に対してかかるため、一杯利益がもたらされるのなら、 購入によって減価償却費を計上すると、大きなメリットが出ます。

でも、減価償却資産として計上しなければならないことは手間と感じてしまうかもしれないですよね。

モニター購入は、償却資産税という項目にも影響が出てきてしまうこともあります。

モニターリースという選択肢

次にモニターリースの選択肢について考えてみましょう。 モニターリースは、レンタルとは違い、 機械設備などをリース会社が代わりに購入するカタチを取り、おおかた長期にわたり賃貸する取引のことです。

企業は、取得価額と諸費用を含む額をリース期間内に支払いすることになります。

リースは、毎月の支払い金額はそのまま経費です。例えば5年リースの場合、 毎月同額の5年間経費計上で、 2年め以降からは、法人税を安くすることができる可能性があります。

はじめて契約する人たちはちょっと手間と思うかもしれませんが、契約すれば会社任せにしてしまえばいいので楽でしょう。

モニターレンタルの選択肢

そしてモニターレンタルという選択肢です。モニターレンタルの場合は、自由に期間設定することができ、 中途解約、延長も出来、一番自由性の高い方法と言っていいでしょう。

企業のイベントなどでは、使用期間が不確定なケースもあるかもしれません。そのようなシーンにもモニターレンタルという選択肢がフレキシブルに機能してくれることでしょう。

モニターレンタルは、オフバランスでの計上が出来、 資産収益率の視点から見て敢えてモニターレンタルを選択している企業も多くあります。

もしも、途中で解約する時も、スタートから解約時までの期間での設定料金と今までの支払額の差額を清算すればOKです。

いかがでしょうか。モニターレンタルという方法も購入・リースと比較してメリットは存在しています。さらにそれぞれを比較してケースバイケースの使い方をしてみてはいかがでしょうか。